就職・転職する企業を選ぶ為には、様々な情報が必要になります。
その中でも、もっとも重視されている情報は、1位が「障がいへの理解・配慮」、2位が「仕事内容」、3位が「給与」でした。

一方で、入社前までにこれらの情報を十分に得られるケースは、多くはないようです。
「求人票の内容だけで必要な情報が得られたか」という質問では、「得られた」という回答は43%であり、半数以上の57%の方は求人票だけでは十分な情報が「得られなかった」と回答されました。 また、「入社前までに必要な情報を得られたか」という質問でも、「得られた」という回答は50%に留まっており、選考過程においても十分な情報を得られず、そのまま入社に至っている様子が伺えます。

そして、こうした入社前までの情報量は、会社への満足度に大きく影響しているようです。
入社前に得られる情報量が少なくなればなるほど会社への満足度は低下する傾向が見られ、「必要な情報をほとんど得られなかった」という方の会社への満足度はわずか25%になりました。

さらに本アンケートでは、障がい者側から企業に対し入社前までに必要な情報を伝えられたか、という調査も実施しました。
その結果、約60%の方は「伝えられた」と回答されており、半数以上の方は自身の障がいや必要な配慮、希望について伝えられたと感じているようです。一方で、「伝えられなかった」という方が約40%存在しており、その方々の会社への満足度が低い事を考えると、ここにも改善の余地がありそうです。

以上の結果から、入社前にしっかりとお互いを理解出来ている事が、会社への満足度を高め、長期的に障がい者の活躍を促進していく上で重要だと推察されます。

なお、「入社前までにもっと知りたかった情報」としては、「仕事内容」という回答が最も多くなりました。
仕事内容は、就職・転職する企業を選ぶうえで、もっとも重視する情報の2位になっている項目です。一方で、障がい者雇用の場合、応募時点で仕事内容や配属先が明確なケースは少なく、多くが選考過程を通じて決まります。さらに、「どれだけ仕事を任せて良いか分からない」「入社後のパフォーマンスが見えない」といった理由から、「配属先は決まっても、任される業務は入社後に決まる」というケースも多くあります。結果として、ミスマッチが起こりやすく、フリーワードにも記載された「任せてもらえる仕事が無い」という状況も発生し得るのだと考えられます。
企業としても、選考を通じて得られたご本人の能力・適性・希望等の情報をもとに、配属先の現場と任せたい業務を調整するという事は日頃から行なっているものと思います。それらの情報を全て事前に明らかにする事は難しくとも、「配属先の部署がどのような役割を担っているのか」「そこにはどのような業務があるのか」「そのうち、どのような業務を任せたいと考えているのか」「(業務の習熟度に応じて任せる内容を変える場合は)どのようなスケジュール感で振り返りや業務の見直しを考えているのか」「その障がい者の方へ何を期待しているのか」といった情報の中から、少しでも出来る範囲で伝えていく事、がミスマッチを防ぐ上で非常に重要だと思われます。