2005年に施行された発達障害者支援法が2016年に改正されるなど、ここ10年ほどの間に、発達障がいに対する社会的な認知は大きく進んでいます。そこで、障がい者総合研究所では、発達障がいの当事者に対して、自身の障がいを周囲にカミングアウトしているかについて調査を実施しました。
その結果、親や恋人に対して、自身に発達障がいがあることを伝えている人は90％を超え、ほとんどが伝えていることが分かりました。同様に、親友に対しては68％、知人に対しては45％という結果になり、関係性のより深い相手に障がいをカミングアウトしていることがうかがえます。
カミングアウト後の相手との関係性については、いずれも「良くなった」「伝える前と変わらない」と回答した人が9割前後となっており、障がいがあることを伝えたことによって関係性が悪化した人は少ないようです。一方で、障がいへの理解に対しては、いずれも3～4割が「障がいを理解してくれていないと感じる」と回答しており、伝えることが必ずしも理解につながっていないことが分かりました。理解してくれていないと感じる理由として、「できない要因を努力不足とされる」「ありのままを受け入れてもらえない」「『どこが障がい？』と聞かれる」といった声が挙がっており、発達障がいの認知は広がってきましたが、本質的な理解という点では課題があるものと思われます。